PCB(ポリ塩化ビフェニル)とは

カテゴリ: 環境

読み: PCB(ぽりえんかびふぇにる)

 PCB(ポリ塩化ビフェニル)とは、有機塩素化合物の一種である。PCB(Polychlorinated Biphenyl)はポリ塩化ビフェニル化合物の総称で、その分子に保有する塩素の数や位置の違いにより多くの異性体があり、なかでもコプラナーPCBと呼ばれるPCBは人体や生物に対する毒性が極めて強く、ダイオキシン類として総称されるもののひとつとされる。

 PCBは、水に溶けにくく、沸点が高いなどの性質を有する油状の物質で、不燃性や電気絶縁性が高いことなどから、電気機器(高圧トランス、高圧コンデンサ、蛍光灯の安定器など)の絶縁油、熱交換器の熱媒体、可塑剤(プラスチックなどを軟らかくする添加剤)、塗料、ノンカーボン紙など幅広い分野で利用されてきた。

 PCBは脂肪に融けやすいという性質から慢性的な摂取で体内に蓄積し、さまざまな症状を引き起こすことが報告された。わが国では1968年、PCB製造過程で米ぬか食用油に混入し、それを食べた多数の人びとが皮膚障害、肝機能障害などを発症したカネミ油症事件をきっかけにその毒性が明らかになり、大きな社会問題となって、1972年以降、PCBの製造や輸入が禁止された。

 しかし、すでに製造されたPCBの処理は、コンデンサなどPCBが密閉された状態にある製品については当初使用が禁止されなかったため増え続け、また処理施設の設置が住民の反対で進まなかったことなどから、ほぼ30年にわたって処理が進まないまま保管が続き、紛失や漏洩による環境汚染の進行が懸念された。
 世界的にも、北極圏への汚染拡大が報告されたことなどを背景に、規制の取組みが始まり、残留性有害汚染物質に関するストックホルム条約(POPs)が2004年5月に発効、条約締結国としてわが国も、2025年までの使用の全廃、2028年までの適正な処分が求められている。

 こうした動向を背景に、わが国では国内のPCBを適切に処理するため、2001年にポリ塩化ビフェニル廃棄物の適正な処理の推進に関する特別措置法(PCB廃棄物処理特別措置法)が制定され、処理施設を整備することとなり、全国5カ所に整備された。2012年12月に同法施行令が改正されて、事業者によるPCB廃棄物の処分期限が2027年3月31日まで延長された。
 また、PCBのなかでも強い毒性を示すコプラナーPCBはダイオキシン類対策特別措置法の規制対象となっている。

 高濃度のPCB廃棄物については現在、わが国で処理が可能なのは日本環境安全事業株式会社(100%政府出資)のみとなっている。近年でも国内で流通していた化粧品の顔料からPCBが検出されていることなど、PCBによる環境汚染や健康被害の防止はいまだ道半ばである。

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